篠原金融塾 米連邦準備制度理事会（FRB） グローバルマーケットウィークリー 5/16/2025

FRBも悩んでいるが、止まってはいない。

パウエルFRB議長は、2020年の新型コロナウイルス禍以降に物価と金利の見通しが大きく変化したことを踏まえ、FRBが金融政策設定の包括的な枠組みの調整を進めていると明らかにした。

2012年、FOMCは「長期目標と金融政策戦略に関する声明（Statement on Longer-Run Goals and Monetary Policy Strategy）」と題する文書で初めて金融政策の枠組みを成文化し、物価の安定と完全雇用の実現という2つのマンデートを達成するために2％のインフレ目標を採択し、最初のコンセンサス・ステートメントを作成した。

パウエル議長は、「経済の構造は時間とともに進化し、金融政策決定者の戦略、ツール、コミュニケーションもそれに合わせて進化する必要がある。大恐慌がもたらした課題は、大インフレや大緩和期の課題とは異なり、ひいては我々が今日直面している課題とも異なる。枠組みは、幅広い状況に対して堅固であるべきだが、経済やそれに対する我々の理解が進化するにつれて、定期的に更新される必要もある。」と述べた。

今回のレビューでは、今後数カ月のうちに、コンセンサス・ステートメントの具体的な変更点の検討を終える予定だ。

アメリカ経済は、金融危機の後、低金利、低成長、低インフレ、そして非常に平坦なフィリップス曲線という、実効下限に近いことを特徴とするニューノーマルの中にいた。2015年12月に政策金利を引き上げてから3年間は、ピーク時の2.4%まで非常に緩やかにしか政策金利を引き上げられなかった。その7ヵ月後には政策金利の引き下げを開始し、2019年後半には政策金利を1.6%に据え置いた。景気が低迷すればインフレ率は低下し、名目金利がゼロに固定されるため実質金利は上昇する。実質金利の上昇は雇用の伸びをさらに押し下げ、インフレとインフレ期待の下押し圧力を強めるという懸念があった。

パンデミック直前の数年間、失業率は数十年来の低水準にあったが、インフレ率は2％を下回っており、低水準で安定したインフレ率の中、歴史的な低失業率を特徴とする長い景気拡大の経験を反映したもので、雇用の最大水準を注意深く探る政策アプローチが、物価安定のリスクを冒すことなく、強力な労働市場の恩恵をもたらす可能性があるとFRBは考えていた。こうした考え方を反映し、FRBはインフレ率が2%を持続的に下回る期間が続いた後は、しばらくの間、2%を適度に上回るインフレ率を達成することを目指してきた。2021年末まで、FOMC参加者は、インフレは2022年にはかなり早く沈静化し、政策金利は緩やかな上昇にとどまる可能性が高いと予想し続けた。

今回のレビューにおいて、委員会は過去5年間の経験から学んだことについて議論を行っているとのことだが、コンセンサス・ステートメントの改訂に加え、FRBは、特に予測と不確実性の役割に関して、正式な政策コミュニケーションの潜在的な強化も検討する。

市場金利に大きな影響を与えるような金融政策の枠組みの変更は行われないと思われるものの、FRBによる金融政策は世界経済に大きな影響をあたえることは間違いなく、どんな議論が行われるのか引き続き注目したい。

大好きな世界卓球が始まった。男子シングルス１回戦が行われ、世界ランク２９位の篠塚選手が、中国の世界ランク３７位、薛飛を４－２で下し、初戦を突破した。世界ランクが下とはいえ、中国選手を破った！日本選手の活躍が楽しみだ！

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