篠原金融塾 グローバルマーケットウィークリー 3/13/2026

誰かにとっての大切な人の命を奪った311が今年もやってきた。911、ロシアによるウクライナ侵攻、アメリカによるベネズエラ、イランの攻撃。これらと重ねてはいけないのだろうが、苦境にあっても、天を恨まず、運命に耐え、助け合って生きていくのが使命だと頑張っている人が世界中に沢山いる。

世界を変えるような大きなことはできなくても、戦争も災害も、結局は「人間の選択」の積み重ねで起きる。だからこそ、何が起きているのかを知ろうとすることは、未来の悲劇を減らすための最も根源的な行動かもしれない。世界の出来事を自分の言葉で咀嚼し、問いを立てること自体が、大切なことだと思う。

イラン情勢。

アメリカもイランも引くに引けないが、全面衝突は避けたいという極めて危険な綱渡り状態が続いている。ホルムズ海峡は、世界の原油の約2割が通る海域であり、原油価格急騰し、世界経済に即時の打撃を与える。日本も例外ではなく、資源を持たない国のダメージは大きい。

トランプ氏はSNSに「多くの国、とりわけイランによる海峡封鎖の試みの影響を受ける国は海峡の通航を確保し安全を守るため、米国と連携して軍艦を派遣することになるだろう」と強調、「人為的な制約で影響を受けている中国、フランス、日本、韓国、英国などが地域に艦船を派遣し、指導部が完全に壊滅した国によるホルムズ海峡への脅威がなくなることを願う」と書き込んでいる。

日本が巻き込まれたらどうなるのだろうではなく、既に巻き込まれている。

中東全域で“代理戦争”が拡大してしまうと原油価格の上昇は100ドルでは済まないだろう。ホルムズ海峡閉鎖となれば、更に上値を試すことになる。上値の目途はない。

グローバルマーケットは、引き続き、原油高＝インフレ（債券売り） vs リスクオフ（債券買い）の綱引きになるだろう。株式市場は、セクター間で勝ち負けが鮮明になるはずで、エネルギー（石油・ガス）セクターは、原油高で利益拡大、防衛関連は、軍事費増加期待、コモディティ関連（資源株）には追い風だ。逆に、燃料費上昇から航空・物流セクター、金利上昇に弱いグロース株（特にハイテク）にとっては厳しい状況が続くだろう。

多くの日本企業は３末に向けて2026年度の計画を取締役会にかけるタイミングが近いづいていると思われるが、正直イラン情勢次第だろう。

いずれにせよ引き続きボラタイルな値動きが続く。

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