篠原金融塾 スマートエネルギー グローバルマーケットウィークリー 2/21/2025

アメリカの株式市場の頭が重い。

2月の米総合購買担当者景気指数（PMI）が、50.4と、引き続き50を上回ったものの、前月の52.7から低下したことや、1月の米中古住宅販売戸数は年率換算で前月比4.9%減の408万戸と、4カ月ぶりの減少となったことも株式市場が下値を試す要因だろうが、一言でいうと不確実性が高まっているということだろう。

金利先物市場は、米連邦準備理事会（FRB）が9月もしくは10月に利下げを実施することを示唆しているが、何とも言えない。

今週はスマートエネルギーWeekというイベントが東京ビッグサイトで開催された。太陽光発電、風力発電、ゼロエミッション火力発電、水素・燃料電池、二次電池、スマートグリッド、バイオマス、サーキュラー・エコノミー、などに携わる様々な事業者が参加する一大イベントだ。

日本の技術力は世界に誇れるものだと感じたが、大きな課題は、量産化に加えて、世界の大型化にどのように対応化するかだろう。

今後、データセンターなどでの電力の需要増で電力網への負担は増加するとみられているが、風力や太陽光、天然ガスなど新たな電力源が電力網に接続されるたびに新たな変圧器が必要となる。

アメリカでは、稼働中の配電用変圧器の約55％が少なくとも33年使用されており、寿命が近づいているそうだ。この需要を先取りする形で電力関連企業の株価を押し上げてきた。

トランプ米政権の誕生で不安材料が出てきている。関税だ。これまでに鉄鋼とアルミニウムに25％の関税を、中国からの輸入品に対しては一律10％の関税を課した。銅を対象にした関税も示唆している。

メキシコ、カナダ、中国は米国にとって電気機器の重要な供給源となっており、原材料のコスト上昇により、変圧器の価格は大きく上昇するだろう。結果として、家庭用電気料金を押し上げることになるだろう。

一方、中国の人工知能（AI）新興企業ディープシークの生成AIモデルは、学習に使うエネルギーが米競合企業のモデルよりも大幅に少なく、アメリカのテック株と電力株を押し下げる大きな要因となっているが、エネルギー効率が良くなることは悪いことではないだろう。

エネルギー需要の持続不可能な伸びを、達成可能な水準に低下させる可能性があると考えれば良い話ではないだろうか？

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