篠原金融塾 グローバルマーケットウィークリー 12/25/2020
私にとって2020年は、Social Distancing, RemoteそしてZoomの年でした。今まで以上にGoogleに頼り、SNSを通じて情報を収集・発信、Amazonで買い物。ハンコ屋のせがれとしては、使い方の問題にもかかわらず、ハンコ自体が叩かれ不愉快に。街には自転車が溢れ、マスクは花粉を防止するものから新型コロナ対策の必需品となった。インフルエンザが流行しないということは、マスクが効果的だということを証明している気がしてならない。
バーチャルな世界で気になったものをリアルな世界で確認することが難しくなった年でもある。SNSはバーチャルな世界とリアルな世界を繋いでくれるものだと思ってきたが、その前提が崩れた年となった。子どもの頃に遠足で1回行ったことのあるマザー牧場にはそれ以来いつでも行けるチャンスはあったが実際に行ったことはない。しかしながら、緊急事態宣言が発出された後に、そのマザー牧場のSNSに興味を持ったのは不思議だ。落ち着いたら行こうと思っているが、本当に落ち着いたら行くのだろうか?
2020年はイギリス人にとっても記憶に残る年となる。年末にEUから完全離脱する。イギリスとEUが、2021年以降の関係を定める交渉で合意したのは良いニュースだ。識者の多くは、今回の合意によって、英国とEUとの貿易には関税ゼロの恩恵が原則として維持されることは短期的には良いニュースだが、引き続きイギリスから資金が流出するリスクが高く、経済的には厳しいと論じる向きが多い。私もそう考えてきた。
しかしながら、ブレグジットが決まったのは2016年6月の国民投票だ。今までの先行き不透明感が払しょくされ、完全離脱を実現することはイギリス人にとって決して悪い話ではないのでは?
何といっても、イギリス人としての誇りを取り戻すことが出来るでしょう。確かにグローバリゼーションにNoを叩きつけた悪影響は経済的にはあるでしょうが、コロナ禍という困難がイギリス人を団結させることになれば、2021年のイギリスは市場の予想を覆す可能性がある。
イギリスは私が住んでいた1992年には不景気にもかかわらず通貨を防衛するために金融引締を実施するという矛盾、いわゆるポンド危機を受けて、ERMを脱退。結局これが統一通貨ユーロに参加しないことに繋がった。それでもEU加盟国として、欧州との関係に翻弄されてきた。そのイギリスが、今後は日米欧の影響を勘案しつつも、自国の財政政策、自国の金融政策を行うことが今まで以上にやりやすくなる。サッチャー元首相は喜んでいるだろう。2021年はイギリスに注目したい。
それにしても、英国などで感染力の強い新型コロナウイルスの変異種が流行し、日本でも空港検疫や都内で検出されたことに対応するため、政府は26日、全世界